マジなコンサルタントの中小企業診断士合格戦略ファーム

今回の記事は、「【キャリア】経営コンサルティングのアプローチには2種類ある」の後編である。
※前編はコチラから。



前編では、経営コンサルタントがクライアントに提案する課題解決策の中には「やり直しがきくもの」と「やり直しがきかないもの」とがあることをお伝えし、「それを分かつポイントは何か」という課題をあなたに出した。


今回はそのポイントを筆者なりの視点でお伝えする。



筆者は以下の3つの基準で判断するようにしている。


【基準①】
課題解決に必要な経営資源が、現時点の当該クライアント企業のそれと比較して著しく大きい

【基準②】
課題解決策を実行に移してから、その成果が出るまでの期間が長い

【基準③】
仮に課題解決策の実行が失敗に終わった場合、当該クライアント企業に与えるその影響が著しく大きい



以上の基準の内、１つでも当てはまる事項がある場合、その課題解決策は「やり直しがきかないもの」と判断するようにしている。


この「やり直しがきかないもの」に関しては、実行可否の意思決定に対してかなり慎重に臨むべきものということになる。
※早急なリストラクチャリングが求められるケース等を除けば、意思決定の「速度」より「質」を重視すべき。当然、そのような場合でも期限は設けなければならない。



逆に言えば、上記の基準に1つも当てはまる事項がない課題解決策は、「やり直しがきくもの」なので「即実行すべし」ということになる。


即実行すべき「やり直しがきく」課題解決策は、とにかくPDCAサイクルを短いサイクルで高速に回していくことになる。




筆者の経験則で言えば、


正しい課題解決策に基づいて高速PDCAを回すだけでも、相当なレベルまでパワーアップする中小企業はかなり多い


と考えている。



実際、筆者がこれまでコンサルティングしてきた企業の経営課題の多くは、高速PDCAで解決可能であった。
※もちろんそう簡単に行かない性質の課題もあるが…。



コンサルティングにおいて、あなたはご自身の経験・知識と思考により、きっと立派な課題解決策を立案することだろう。


しかし、立案した課題解決策すべてをフラットな関係で捉えてはいけない。


その解決策の中には、「慎重に対応すべきもの」と「即実行すべきもの」とが混在しているかもしれない。


その点をきちんと意識しておかないと、取り返しのつかない事態を招く可能性がある。ぜひ十二分に留意してほしい。


マジコン診断士

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