マジなコンサルタントによる中小企業診断士試験対策ブログ

【このブログの説明】
このブログでは、複数社のコンサルティングファームを渡り歩いた現役のコンサルタントが、中小企業診断士試験合格に向けたベスト戦略、中小企業診断士資格取得後のキャリア形成に関する情報を発信していく。コンサルティング経験に基づく本質的なコンサルティングスキルをベースに、独自の分析に基づく試験情報や経営コンサルタントとしてのキャリア形成上の要諦を公開していく。 読者が真の経営コンサルタントとして活躍できるような一石を世に投じられること、これを私の日々の目標とし、筆者自身もこのブログとともに成長していきたい。

【1次試験】企業経営理論の過去問チャレンジ ~能力開発

今回は2018年度の1次試験突破を目指す受験生に向けた記事である。

それではさっそく過去問チャレンジ!

【過去問チャレンジ】
企業経営の中で人材育成は不可欠の要件の1つである。その手法としての能力開発の体系や手法に関する記述として、最も不適切なものはどれか。(平成20年度企業経営理論 第24問)

(ア) CDP(キャリア・ディベロップメント・プログラム)は、社員各自の希望と企業の人材ニーズに照らした長期的なキャリア・プランに基づく教育訓練と人事評価や処遇を合わせて行う必要がある。
(イ) OFF-JTは、集合教育、外部の講習会への参加などで、通常の業務遂行外で行われるため、計画的に実施することができる長所がある。
(ウ) OJTは、上司や先輩が部下に対して日常的に業務上の知識や技能を指導する方法で、その成果が仕事に直接反映されやすい長所がある。
(エ)教育訓練は、一般に階層別教育訓練、職能別教育訓練および課題別教育訓練から構成される。
(オ) 自己啓発は、社員の自発性に根ざした自らが必要と考えている業務上の知識のレベルアップや他の知識の取得および自己の関心事について自ら挑戦することで、自己啓発意欲を支援する趣旨から企業がその費用の一部を支援する義務がある。




















(解説)
能力開発に関する問題である。さっそく各選択肢を検証する。

ア:違和感はない。CDPを一言で言えば、企業が従業員を育成するプログラムのことである。企業が求める能力と従業員のキャリアプランのすり合わせを行いながら、従業員の能力を中長期的な視点で計画的に開発していく取り組みのことである。ゆえに〇。
2次試験合格を目指す受験生は、事例Ⅰで人材育成面の観点から答案を書く際に、CDPを絡めて答案を構成する場合もあるだろう。そのような場合に備え、この選択肢で意味をしっかりと理解しておいてほしい。

イ:特に違和感はない。OFF-JTは”OFF the Job Training”の略称である。英語の前置詞"off~"は、コアの意味として「~から離れて」という意味になるので、”OFF the Job Training”は「仕事から離れた教育訓練」、すなわち社内外の集合研修や外部セミナー等を通じた教育訓練となる。OFF-JTは知識・技術を計画的かつ体系的に学べるというメリットがある反面、内容が抽象的なため即実務に直結しない内容となりやすい、(社外だと)コストが発生するというデメリットもある。ゆえに〇。

ウ:特に違和感はない。OJTは”On the Job Training”の略称である。英語の前置詞”on~”はコアの意味として「~に接触して」という意味になるので、”On the Job Training”は「仕事にくっついた教育訓練」、すなわち上司や先輩が実際の仕事を通じて部下や後輩を指導して、実務に必要な知識・技能を習得させる教育訓練となる。ゆえに〇。従業員特性に合わせた教育が可能、実務に即した実践的な教育が可能、(外部のOff-JTと比較して)コストが安く済むというメリットがある反面、教育成果が指導者の指導力に左右される、体系的な知識・技術の習得が難しいというデメリットもある。ゆえに〇。

エ:これは知っているか知らないかだけの話なのだが、一般的に教育訓練の基本体系は①階層別教育訓練、②職能別教育訓練、③課題別教育訓練という3つで構成される。ゆえに〇。これはここで覚えておくようにしよう。
①階層別教育訓練は、企業の組織階層ごとに行われる教育訓練である。資格等級制度が導入されている企業は、資格等級を階層と解釈すればよい。資格等級制度が導入されていない企業は、部長、課長、係長等の役職や、管理職、一般社員等の管理区分を階層と解釈することになる。例としては、新入社員研修、新任管理職研修等が挙げられる。
②の職能別教育訓練は、営業、製造、経理等の職能ごとに行われる教育訓練である。例としては、機能別組織を採用している企業の各部門が、専門分野の技能を高めるために実施する研修等が挙げられる。
③の課題別教育訓練は、目的別に実施される教育訓練である。例としては、海外勤務者向け研修、資格取得者向け研修、ロジカルシンキング研修等が挙げられる。
なお、上記知識が曖昧で本選択肢の判別がつかない場合は、選択肢オとの比較対象で判断したい。

オ:「自己啓発意欲を支援する趣旨から企業がその費用の一部を支援する義務がある」で違和感を感じたあなたは、その感覚でOK。なぜ社員の自己啓発に対して、企業がその費用の一部を支援する義務があるのか?もし企業にそのような義務があるのであれば、あなたの所属している組織は、あなたが中小企業診断士資格取得に必要な費用を負担せねばならなくなる。そういう自己啓発支援制度を用意している企業もあるかもしれないが、義務ではないので×。


以より、オが正解である。

(解答)
(オ)


今回のセレクトした過去問は、正解すること自体はそれほど難しくない。むしろ2次試験の事例Ⅰ対策を見据え、能力開発の方法に関して各選択肢をしっかりと吟味し、理解を深めておいてほしい。


マジコン診断士

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プロフィール

マジなコンサル診断士

Author:マジなコンサル診断士
現役コンサルタント。中小企業診断士試験独学ストレート1発合格。モットーは卓越した本質的スキル・知恵に基づく”マジなコンサル診断士”であり続けること。
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